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自社の利益に貢献している商品は?


飛行機の欠航って、日常茶飯事になりましたね。

ある研修のアクティビティで全く同じシチュエーションで進行するものがありますが、まさに全く異なる反応があって少し昔を思い出しました。

 

すぐに次の手に進んでしまうのはわたしの特性ですが、まぁ自分は変わらないなと思った瞬間です。

そんな自分がちょっとかわいいと最近は思えるようになりました。

 

さて、前回はMQを上げる方法はいくつかあるということをお伝えしました。

方法はいくつかあるとはいえ、実際はどうやって行うの?という疑問が湧きますよね。

 

そう問われたら、さくっとお答えしたいところですけれども。

本当の答えは現場にしかありません。

 

自分たちがどんな商品を取り扱っていて、何がどれだけ売れていて、それぞれがどれだけ儲かっているのか。

どこにどれだけ売れていて、認知ルートは何であったか、競合との比較はあったのか。

 

そんなデータを日々、蓄積していくことが大切です。

そして集めたデータの分析を行うことで、組織の未来を決める方針を定めることができます。

 

一番手っ取り早いのは、商品ごとのMとQを算出することから始めるのがいいかなと思います。

 

どのサービスが一番MQを稼いでいるのか。

それがわからなければ、自社の主力商品もわからないですよね。

 

売上PQが一番大きい商品が、主力商品になるとは限りません。

PQが大きいということはお客様が欲しい商品なのかもしれませんが、それが自社にとって利益をもたらしているかは別の話です。

 

PQの数字ではわからないことが多いので、商品ごとにしっかりとMとQを把握しましょう。

先の会社では、下記のようなデータが集まりました。

 

税務会計上では売上は1本で表されるとお話しましたが、それでは会社の実態はわかりません。

 

どんな商品がどれだけ売れていて、どれくらい利益に貢献をしているかを知る。

その情報がなければ、例え施策を打ち出したとしても意思決定を誤ってしまう確率は大きく上がるのではないでしょうか。

 

そして、この情報は意図的に集めていかないと商品として蓄積していきません。

今現在、自社の商品でP・V・Qの情報が活用されていない場合は、今すぐにでも商品データを蓄積する仕組みを考えなければなりませんね。

 

少しばかり、現場に負荷がかかるかもしれませんが、未来のMQを稼ぐためには必要な情報です。

システム化する、今自然と流れている帳票に情報を組み込むなど、可能な限り自動的にデータが集まる手段が望ましいです。

 

データを取るための仕事をなるべく作らない

そして、取れたデータを思う存分に使い倒す

 

そんな仕組みの構築も、実はとても大切な施策の1つです。

 

 

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