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利益を生むための活動費


前回は売上や販売数量では利益はわからないというお話でした。

売上を評価の指標にしてしまった場合は、会社の利益を無視した意思決定が行われてしまう可能性もあるということです。

 

大切なのは売上PQではなく、どれだけの儲けを得られているかという粗利益MQがとても重要です。

とても重要なのですが、MQだけ見ればいいというわけでもありません。

 

最終的に会社が求める数字は利益Gでしょう。

会社を運営する最初の目的でもあると言ってもいいかと思います。

 

利益目的ではない、という会社もあるでしょうけれども、最終的には利益を出し続けないと継続的な活動ができません。

会社の目的は会社の数だけあるとしても、Gは必要不可欠な要素です。

 

では、Gはどうやって算出されたでしょうか。

MQ会計では会社が稼いだMQから、固定費Fを差し引いた残りです。

 

MQを稼ぐために何かしらの活動を行いますが、それらの費用の合計を差し引いたのがGになります。

ということは、MQも大事な指標ですが、Fも重要な立ち位置だということです。

 

GはMQとFの比べ合いによって決まります。

事業活動に使ったFをMQが上回れば黒字ですし、下回ってしまったら赤字です。

 

では、先の会社ではどのようなFの使い方をしていたでしょうか。

固定費Fだけでは詳細が把握しずらいので、使途によって5つのFに分けると以下のようになります。

 

Fもかかった経費がドーンと合計500万円と出されては、何が悪いのか原因が掴めません。

原因がわからないまま赤字だからといって、「経費一律10%削減!」などという方針を打ち出してしまう危険性もあります。

 

では、どのように細分化するのがいいのかというと、MG的には以下の5分類に分けています。

 

F1:人件費

F2:経費

F3:金利

F4:減価償却費

F5:戦略費

 

分類が終わったら、前月との比較を行って、どの項目がどんな変化をしているかを検討する必要があります。

今回の場合は、F1とF2とF5が上がっているのがわかります。

 

F1は受注増による残業の増加、F2は出荷増による運賃や消耗品の増加、F5は販売数増を狙った販売促進費だということがわかりました。

ここまでの販売データによる情報と、現場で何が起こっているかなどの情報が集まれば、格段に意思決定がしやすくなりますよね。

 

データによる情報はもちろんですが、現場の情報も普段から収集する仕組みを構築する必要があります。

意思決定に必要な情報を集める、この仕組みづくりがとても大切です。

 

 

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