ビジネスパーソンとして会計の知識は必須といっても過言ではありませんし、勉強をしている人も多いですが、実際に活用できるかは企業の統制に依存するでしょう。
会社の数字を色んな用途で使っていくと、あちらこちらで使われている数字の整合性が合わない点が見えてくることがあります。
ちょっと控えめに「見えてくることがあります」と書きましたが、たいていの場合は適当な数字を使っていることがあるのが面白い発見なんです。
適当がすべて悪いかというとそうでもなくて、意図的計画的な適当は素敵な方針です。
ただ、日々の業務でなんとなく使っている数字であったり、以前からこの数値を確認しているからと目的もなく収集している数字は、思わぬ落とし穴が潜んでいることがあります。
これは長年同じ部署を担当していたりすると見つけづらく、違和感も感じないことがほとんどなので、自分で見つけ出すのは至難の業でしょう。
それを発見したりするとわたし的には「キター！」とテンション上がったりするのですが、当事者たちは自分には関係ないとでも言わんばかりにリアクション薄かったりするのがなんとも面白い感じ。
どんなところが多いかというと、圧倒的に会計まわりに関する数字の基準がまちまちなことが多い印象です。
特に営業さんは売ることが仕事なので、売ったらめでたしめでたし、後は野となれ山となれという感覚の方が多いという感じですね。
それはそれで典型的な営業という姿なのでしょうが、そのやり方が通用するのは日本経済が成長期で、売れば経営もなんとかなっていた時代まで。
現代では売れればOKという感覚ではなぜか赤字になり、お金が足りないと慌てることになり兼ねないんですよね。
そういうことを理解してもらうために会社の数字を使うわけですが、一番指標にしやすいのが損益計算書。
これだけではもちろん不足なのですが、現場の人間にはまずここを抑えておくことが第一歩であり、現業の経験値で理解できる範囲なので受け入れられやすいのは間違いありません。
人によってはいきなりキャッシュや棚卸まで踏み込む人もいますが、わたしは一歩目としては許容オーバーだと思っています。
あれもこれもとしたい気持ちはありますが、まずは集中からということです。
そんなわけで、損益計算書の売上と原価と売上総利益を確認するわけです。
その後に営業の販売データと照合するわけですが、まぁズレることズレること。
もちろんピッタリになることはありませんので多少のズレは容認するのですが、ある企業は原価率で15%以上もズレていたりしました。
それが何を意味するのかというと、営業がこれだけ売ってこれだけ儲けたと思っていた金額が、実は思ったほど儲かっていなかったということなんですよね。
経営者は会計の数字を見て判断しますが、営業は販売データの数字を見て話をする。
これでは意思の疎通もままならないということがわかると思います。
会計の共通言語化に必要なのは、共通の数字データを使うことが大切です。
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