生産性は上げるに越したことはありませんが、他の数字も見ておかないとバランスが取れずに歪んでしまうこともありますから、トータルで見ることが大切です。
日本って諸外国に比べて生産性が低い、って言われるのをよく目にしますよね。
生産性が低いって言われると、何となく仕事のスピードを上げないとなぁとか、無駄な仕事をなくさなきゃとか、経費を削減すれば上がるかも、なんて思うかもしれません。
というわけで無駄を取り払いましょう、ってな感じで業務フローを見直して、二重に仕事をしているところを統一させたり、使っていないデータ収集をやめたり、業務を統合してシンプルにしたりするものです。
TOCで業務フロー図を作成すると、普段の作業面にも目が行くこともありますので、時にはそっち方向の対策に走ることがあるものです。
これはこれでいつかはやらなければならないことですから、実施すればするほど成果の向上に繋がることは間違いありません。
しかも社内という手の届く範囲内での改善なものですから、自由に如何様にも変化させることができるので、アイデア次第ではとても面白い仕事のやり方になることでしょう。
そんな感じで生産性を上げよう、という取り組みをするのも選択肢の1つではあります。
他にも色々とあるはずで、そもそも生産性の算出方法を見てみると、別な選択肢が見えてくるかもしれません。
一般的な生産性というと大まかに2種類あって、物的生産性と付加価値生産性がよく使われます。
物的生産性は単一のインプットによって、どれだけの数が作れたとか、成果物がどれだけあったかという指標ですね。
付加価値生産性は単一のインプットによって、どれだけの粗利益額を得られたかという指標です。
この単一のインプットは見たい指標によって異なるので、時には1人当たりとか、1時間当たりとか、資本当たりとかになりますが、単純に考えるなら従業員1人当たりが分かりやすいかもしれませんね。
近年では製造業も少なくなってきているので、生産数量ではなくて付加価値生産性で考えてみると、下記のような計算式で導き出すものです。
粗利益額 ÷ 社員数 ＝ 付加価値生産性
これが例えばアメリカでは2000/10人=200で、日本では1000/10人=100だから、アメリカの方が2倍の生産性であると言えるって感じです。
確かに同じ人数で粗利益額が倍も違うのですから、日本が生産性が低いって言われても仕方ないかもしれません。
人数で算出するとこうなりますが、さて賃金で算出するとどうなるか。
アメリカの最低賃金は3000円前後で、日本は1000円前後ですよね。
ということはアメリカでは2000/(10人×3千円)＝66.6で、日本では1000/(10人×1千円)=100となったりするのが面白い数字のマジックだったりします。
実は日本の生産性が低いと言われているのって、ただ単に物価が低い影響で諸外国に比べて販売単価が低いから付加価値も低いだけである、という考え方もできるんです。
生産性という単語に惑わされずに、出された数字がどのように算出されて、どのような指標で見るべきなのか。
そんなことを深堀りすることもとても大切なんです。
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